個人輸入の流れと必要書類
アメ車を個人で輸入する場合、まずは購入したい車両を海外のオークションサイトやディーラーで選ぶところから始まります。
購入が決まったら、輸出元のディーラーや売主と輸出・発送の手続きを進め、船便か航空便で日本へ輸送します。
輸送手配を自分で行うこともできますが、輸入代行業者や専門業者を通すと、手続き全般をまとめて依頼できるため手間が省けます。
日本へ到着した車両は、通関（輸入申告）と輸入税の支払いが必須です。
必要書類としては、車両の購入インボイス（Invoice）、輸出者発行の譲渡証明書（Bill of Sale）、原産地証明書（Certificate of Origin）、船荷証券（Bill of Lading）、そして輸入申告書類が挙げられます。
さらに、個人輸入の場合は車両が日本の保安基準に適合していることを示す「輸入届出書」や、「自動車保安基準適合証明」が必要になるケースがあります。
これらの書類を揃えたうえで、陸運局に車検登録を行い、ナンバー取得、重量税・自動車税の納付、保険加入手続きなどをクリアすれば、晴れて公道を走ることが可能になります。
輸入にかかる費用と税金の詳細
個人輸入にかかるコストは大きく分けて「購入代金」「輸送費」「輸入関税・消費税」「通関手数料」「陸送・登録手数料」の五つです。
購入代金は現地の販売価格に加え、オークション手数料や為替手数料がかかることを想定しましょう。輸送費は船便で数十万円、航空便では数百万円と高額になる場合があるため、コスト感を事前に把握する必要があります。
輸入関税については、アメリカからの車両にかかる関税率は0％と定められているため車体価格に直接影響しませんが、輸入消費税（現行10％）は車両本体価格＋輸送費を合算した金額を基準に計算されます。
たとえば、車両本体が300万円、輸送費が50万円の場合、消費税は（300万円＋50万円）×10％＝35万円です。
また、環境性能割や自動車取得税は廃止済みですが、排気量に応じた自動車重量税や自動車税は購入後も継続的に発生します。登録時には自賠責保険料や検査手数料も必要ですので、合計すると数十万円から百万円近くの費用が別途かかるケースがあります。
さらに、並行輸入業者に依頼すると「代行手数料」が発生し、手続きの手間がかからない一方で追加コストが増える傾向があります。
代行手数料の相場は業者によって異なりますが、概ね10万〜30万円程度が目安といわれています。
最終的な総費用を見積もる際は、車両価格だけでなくこれら一連の費用を全て勘定に入れ、予算を組むようにしましょう。
個人輸入のメリット・デメリット
まずメリットとして、「日本未導入モデルに乗れる」点が挙げられます。
アメリカ本国や欧州ではラインナップされていても、日本の正規ディーラーでは取り扱いがない車種も多く存在します。個人輸入なら自分好みのグレードや内装、左ハンドル／右ハンドルの仕様を自由に選べるため、希少なカスタムモデルを手に入れたい方にとっては魅力的です。
また、並行輸入車は競合が少ないため相場が安いケースもあり、車両本体価格を抑えられる可能性があります。特に為替レートが円高傾向のときは、購入価格がさらに有利に働きます。
しかしデメリットも少なくありません。最大のデメリットは「アフターサービスの不安」です。
並行輸入車は純正パーツの調達が難しく、故障時に修理部品を手配するのに時間とコストがかかります。日本の正規ディーラーでは保証対象外となるため、修理やメンテナンスは輸入代行業者やカスタムショップに頼る必要があります。
加えて、車検のたびに保安基準適合の検査が必要であり、改造申請や書類手続きが煩雑です。初回車検は新規登録扱いとなるため期間が長いものの、走行距離や経年劣化に応じた整備費が膨らむリスクがある点も留意しておきましょう。
さらに、「トラブル時のリスク」も大きな課題です。
輸送中のダメージや、海外の基準で作られた部品が日本の気候や道路事情に合わず、予期せぬ不具合を生じるケースがあります。加えて、輸入手続きにミスがあると通関で差し止められ、車両が長期間港に留め置かれる恐れもあります。これらのリスクを軽減するには、信頼できる輸入代行業者を選び、事前にしっかりとした情報収集と見積もりを取っておくことが重要です。
以上を踏まえると、アメ車の個人輸入は「希少モデルを安く手に入れたい」「こだわりのカスタムを施したい」方には適していますが、「長期的な維持コストやトラブル対応が不安」という点はしっかり理解しておく必要があります。